令和６年度基本方針について

理事長　岸　一盛

（１）組織づくり（継続）

　①事務局及び事務処理の改革

• 県協会事務局並びに各委員会の事務局の業務の整理と活性化を図る。
• 事務局においても、協会業務を行える担当者（体操・トランポリン）の育成が必要である。

　②各委員会としての組織づくりについて

　　昨年の反省に基づき下記方針のもと活動を進める。

• 国スポ強化、令和６年度強化策を検討
• 世界選手権、オリンピック支援（トランポリン）
• 若手理事を各委員会に入れ育成する

（２）強化に関する具体的な方針

　①一貫指導と中長期的な育成方法を確立する。

　②世界選手権、オリンピック強化（トランポリン）

　③国スポ体強化に向けた組織的な運営

• 体操・新体操・トランポリン選手強化組織づくり
• 強化指定選手の育成
• 体操競技、ジュニア強化と指導者の育成

（３）普及に関する具体的な方針

• 各種別一貫指導強化対策を検討し目標を明確にする。
  各種別強化委員会で具体的な対策・目標を協議する。
• 新体操男子指導者の育成と選手の普及・育成
  指導者・コーチ・練習場の確保、強化の体制組織作り。

（４）組織と運営の改革

• どのように改革をしていくか検討
  協会役員・指導者の若返り、若手の理事に運営に携わってもらえるよう、運営方法を考える。

（５）公認コーチについて（２０２４（令和６）年４月～指導スタッフへの資格義務付け）

　　日本体操協会コーチ委員会より

• ２０２４年度開催の日本体操協会主催による全国または、全日本大会において、
  国民スポーツ大会同様の日本スポーツ協会公認コーチ３以上の資格が必要
  （2023年（令和5年）受講の合格者は、2024年の9月30日に資格交付）
  以後、日本体操協会が主催する全日本級の各大会に順次、指導者の公的資格を義務付けることを検討中。

• 令和６年の専門講習会については、１２月に行われる共通講習会は、スポーツ協会公認コーチ日程にて各自で確認。
  （令和６年３月中に各自で日本スポーツ協会へ申し込み）